3257−2 その後の経済学の流れ

ケインズ(1883―1946)
 1936年に出版した「雇用・利子及び貨幣の一般理論」で、アダム・スミス以来の「自由放任主義」の限界を示し、財政・金融政策を通じて政府が市場に介入し、有効需要を管理することの重要性を説いた。

 当時、いわゆるマルクス主義的な資本主義的恐慌論が信奉されており不可避とされていた。その対策に対して諸説が為され、独占企業体の出現による不完全競争が生産抑制しており、労働力などの経済資源が遊休化させられる。故に、政府による反独占政策の導入により市場を再整備すべしとする論が幅を利かせていた中で、概要「重要なのは総需要であり、政府の積極的な行動で需要の流れを増やすことで、生産や雇用の水準を高めることが出来る。これが恐慌対策となる」と述べ、衝撃を与えた。遂に、当時の経済政策に大きな影響を与えることになった。