陰謀論考(陰謀論批判の批判)
「シオンの議定書」の歴史的位置付けを廻って、陰謀論批判の批判

 (最新見直し2009.5.21日)

 (れんだいこのショートメッセージ)
 ここで陰謀論を考察する。「陰謀」とは「Conspiracy」のことで、「誰かが秘密主義的に図って悪事を働くこと」を意味する。これが「陰謀」の定義である。「陰謀論」とは、そういう陰謀の存在を指摘する論であるということになる。「revelation」(陰謀暴露論)とも云う。「陰謀」と「陰謀論」と「陰謀暴露論」はこういう関係にあることを理解しなければならない。ここでは用語として「陰謀論」を使う。

 ところが、陰謀論はウヨサヨからも使われる。れんだいこも含め既に多くの識者が、ネオシオニズムの悪事的秘密結社の動きに対して陰謀論としてカテゴリー化させ言及しているのに対し、ウヨサヨは、この同じ用語を使ってネオシオニズムの悪事的秘密結社の存在及び活動を否定する為に使う。こうして、同じ陰謀論なる用語が正反対の意味で使われている。どちらが先に使い始めたのか分からないが、ケッタイナ話しである。

 れんだいこの察するところ、ウヨはネオシオニズムの直接のエージェントであるからして保身的にも否定的陰謀論に向かうのを職業とするが、サヨの場合には少し手が込んでいる。あたかもマルクス主義の学徒然として、陰謀論はマルクス主義的歴史法則を弁えずに特定の陰謀集団が歴史を動かしているとするのは非マルクス主義的見方であるとして、そういう見地から陰謀論批判としての陰謀論を唱えているように見える。

 ところが、そういう陰謀論批判の立場を取る連中に限って不思議というか当り前というべきか、西欧史ではユダヤ人迫害史にのみ注目し、「哀しき流浪の民ユダヤ人」に同情的になる。返す刀でナチス批判に向かい、ヒトラーを狂人と看做し、ホロコースト批判を繰り広げる。あるいはファシズム批判を常用する。日本史に目を転じては大東亜戦争批判、戦前軍部批判、天皇制批判に向かい、南京大虐殺批判、それに纏わる諸事件のフレームアップを弁舌する。興味深いことに、彼らは概ね著作権全域全方位拡大というスタンスで共通している。

 こうなると、明らかに政治的意図を持って登場している訳で、陰謀論批判の社会的背景を考察せねばなるまい。そういう訳でここにサイトを設けることにした。

 2006.10.29日 2009.5.21日再編集 れんだいこ拝


【「シオンの議定書」をどう見るのか】
 いわゆる「歴史的ユダヤによる世界裏政府の世界征服支配的陰謀論」について論評する。れんだいこが気づいたことに、上述のように陰謀論と云う概念の受け取りようが真反対から為されており、為に混乱している。しかも、どちらも通用しているという不思議さを見せている。これをもう少し詳しく述べれば、或る人は、陰謀論と聞けば荒唐無稽の作り話のように受け止めている。別の或る人は、陰謀団体の存在を指摘し、その危険性を指摘し警鐘している。ならば、どちらが正しいのか議論すれば良いのに互いに頭から相手にしない。これって不思議なことではなかろうか。陰謀論の指摘する事象が存在するのかしないのか、荒唐無稽なのかはっきりさせれば良いだけのことなのに、なぜ議論がそう進まないのだろうか。オカシなことである。

 この疑問を決着付ける意味で、「シオン長老の議定書論」の占める史的意義が高い。陰謀団体否定を為にする陰謀論を唱える者は、世界裏政府の存在を否定し、「シオンの議定書偽書論」に立つ。陰謀団体の存在を指摘し陰謀論を唱える者は、世界裏政府の存在を肯定し、「シオンの議定書実書論」に立つ。そういう意味で、「シオンの議定書論」は、陰謀否定論と陰謀実在論のリトマス試験紙的分水嶺となっている。

 実書論の立場に立つれんだいこは次のように認識している。
 「『シオン長老の議定書』は、1773年、マイヤー・ロスチャイルド(初代)が、弱冠30歳で12人の実力者を招いてフランクフルトで会議を開いた時の講演録とみなされる。講演者がマイヤー・ロスチャイルド自身であるのか、マイヤー・ロスチャイルドが私淑する長老であるのかまでは分からない。この時、全世界に対する支配権を手中に収めるための世界革命運動の創出の必要と、「25項目の行動計画書」が提示された。これが雛形となって纏められたのが『シオン長老の議定書』と思料される。

 これを、ロシア・ロマノフ王朝の密偵が命懸けで入手し、複雑な経路を辿って本国へ届けた。1897年頃、ステパーノフにより密かに印刷配付されていたとの説もあるが、当初は仲間内の廻し読み程度のものであった。1901年、ロシアの神秘思想家セルジェス・ニールスが、『卑小の内なる偉大』という書名の著書を発行し、ロシア語版シオンの議定書が掲載された。これを『ニールス版議定書』と云う。こうして、ユダヤ人の世界支配計画が「鳴り物入りでの史上初発表」された。同年、民族主義団体の黒百人組の創設メンバーにより『諸悪の根源』と題して著者明記のないまま発行されているとも云う。これが契機となって有為転変しつつ各国で翻訳され広がっていった。この間、偽書説が根強く流布され、あたかもその間隙を縫うように広められていったという顛末を見せている。

 窺うべきは、1917.2月のロシア革命の怪である。ニールスは改訂増補版を出版する準備をしていた。だが、同書が市場に出回らないうちに2月革命が起こり、政権を取ったケレンスキーはニールスの本を全冊処分する命令を出している。同時にロマノフ王朝が崩壊させられ、皇帝一族が銃殺されている。あたかも、『シオン長老の議定書』を世に漏洩せしめた事に対する報復の観がある」。
 
 かく認識するれんだいこには、「シオン長老の議定書」を読解することは、これが世に現れて以降の政治家には必須の素養文献であると思われる。だがしかし、そのようには扱われてこなかった。ネオシオニズムがこれを掣肘するのは当然としても、各国に養豚されたサヨ勢力によっても偽書プロパガンダされ極力隠蔽され続けることになった。その歪みが現代政治に何らかの影響を与えている、と見るのがれんだいこ史観である。

 
2006.10.27日 れんだいこ拝、

【「シオンの議定書」のその後のバージョンアップ過程】
 その「シオン長老の議定書」も今日では古典になってしまった。現在ますます盛んなネオシオニズムは、「シオン長老の議定書」をより精緻にした「現代版シオンの議定書」の策定に入っていると考えられる。「季刊・真相の真相第3号」に注目すべき論文が紹介されている。1982.2月、世界シオニスト機構の機関評論誌「キヴー二ム(指針)、ユダヤ主義とシオニズムに関する評論」に掲載された「1980年代のイスラエルの戦略」がそれである。この論文の執筆者は不明であるが、翻訳者はエルサレムのヘブライ大学の有機化学教授にしてイスラエル人権市民同盟議長のシャハク教授ということである。

 「1980年代のイスラエルの戦略」の内容は、次のように説明されている。
 概要「1980年代初頭のこの時点における世界の大枠を把握し、新たな条件にそった工作戦略を持つ必要があるという観点からのアラブ、イスラム教圏の各国の政治情勢のスケッチ的分析である。この種のものの伝統的蓄積が為されていることを窺うことができ、その意味で貴重である。9.11事件以降アフガン戦争、イラク戦争に向う過程で露見した『中近東における大イスラエル計画』は、現代版シオンの議定書の到達段階を示しているように見える」。

 このように立論する時決まって「サヨ派による陰謀論批判」が頭を掠める。しかし、連中は一体何を根拠に「陰謀論批判」しているのだろうか。れんだいこに云わせれば、連中の「陰謀論批判」こそ宗教ではないのか。そうでないと云うのなら、「陰謀論批判」の根拠を開陳せねばなるまい。根拠を述べずに批判だけするのは、盲信が批判に代わっているだけの批判宗教ではないのか。最近「ホロコースト真理教」という造語に出くわした。それをもじれば「陰謀論批判真理教」と命名すべきかもしれない。

 れんだいこの見るところ読むところ睨むところ、ユダヤ教パリサイ派によるネオシオニズム原理主義運動は、この間数千年に亙って歴史を動かしている実在力である。これに疑問があるなら議論すれば良い。丹念にすればするほど良い。れんだいこに云わせれば、これをそれとして認めて科学するのが本来の学問であろうが、これを隠蔽する役割を果たすエセ科学が流行っている。仮に「ネオシオニズム・テキスト」と命名すれば、「ネオシオニズム・テキスト」の習熟度が博士号の基準になっているかの如くである。

 しかし、「ネオシオニズム・テキスト」というエセ学問をいくら学問してもすればするほど却って馬鹿になる。実際に元々の馬鹿がこの学問に近づく。そして、エセ学問することによって更に馬鹿になった手合いが多い。このことに気づかない者は、連中の肩書きに騙されているだけのことである。この馬鹿がしたり顔して、ネオシオニスタン政府の御用提灯役を引き受けている。これをエピゴーネンと云う。エピゴーネンが今や、我が国の政財官学報の五者機関上層部に巣食っている。この連中が売国政治に加担している。

 連中は口先では愛国的愛民族的言辞を弄す。しかし、云うことよりも為す事を見れば瞭然である。国富の外資売りであり、国家中枢機関の民営化という名目での機密情報漏洩である。そして、軍事危機を叫ぶ程度にあわせた財政支出による国家累積債務の天文学化である。分かりやすく云えば、国の売渡しである。我々は、これらに抗する為の理論と実践を創立せねばならない。その手始めが、「ウヨサヨ式陰謀論批判の批判」である。「ウヨサヨ式陰謀論批判の批判」にはそういう重要性がある。 
 

 2006.10.27日 れんだいこ拝

【「見えざる世界政府  ロックフェラー帝国の陰謀」 考】
 「影の政府それはロックフェラー(ラテン語でルチフェル)が主催するCFR外交問題評議会、1940年代にCIA関連で組織された「アクエリアス」、TC日米欧3極委員会の3つを中心としてその傘下に、CIA・NSA国家安全保障局・MJ-12アメリ海軍情報部などを擁する巨大な組織である。政治から経済までのすべてを握り、超法規的な権力を振りかざす彼らが、邪悪な支配ともいうべき世界統一即ち全地球の管理統合を目指して陰で始動しているのである。

 キッシンジャーはロックフェラー一族の部下であり、回し者である。ブッシュの背後にいる彼らの政策に注意。富裕層により議員も大統領もマスコミもコントロール下にあり。当然ブッシュJrは操り人形なのだ」。
(私論.私見)
 では、ロックフェラーの黒幕は誰なんだ。肝腎のことが触れられていないのは何故なんだ。

【ケネディー大統領暗殺に絡む『陰の政府』考】
 影の政府」その他を参照する。

 アメリカ太平洋艦隊総司令部に情報将校として勤務していたウィリアム・クーパー氏は、次のように証言している。(「アメリカ政府文書 オペレーション・マジョリテイ、グラッジ・ブルーブック・レポート#13」参照) ちなみに、ウィリアム・クーパー氏は殺害されている。
 意訳概要「1853年、アイゼンハワー大統領とネルソン・ロックフェラー氏によって、12名の実力者からなる総合コントロール組織として『MJ12機関』が創設された。グループのトップはアレン・ウオルシュ・ダレス氏。このうちのカストロ暗殺のためのチームがケネディ大統領の暗殺も行った。ケネディは、MJ12機関と対立していた。 ケネディ大統領は、暗殺される10日前にコロンビア大学での講演で次のように述べている。
 「大統領執務室は、アメリカの国民を裏切って進められている、ある恐ろしい陰謀を助長する為に、これまで利用されてきた事が判明した。私は大統領として、私の任期が終わる以前に、この恐るべき事実を、総ての市民に公表すべきだと考えている」。

【陰謀史観批判を批判する】
 陰謀史観(コンスピラシー・セオリー)の虚実」なるサイトに出くわした。これを検証する。執筆者(以下、仮にAとする)の他の論考から察するのに悪意は無いようであるが、「ユダヤ人問題」に関するとなると途端に腰が引ける一般的傾向を見せている。題下に「陰謀史観はハッタリ、でも陰謀はそこらじゅうに存在している」と付してあり、そのスタンスが分かる。では、Aはどのように「陰謀史観はハッタリ」と云いなしているのだろうか。(読み易くするために、れんだいこ文法に則り編集替えする)

 Aは、「1.陰謀史観とは」で、陰謀史観を次のように規定している。
 陰謀は隠謀とも書き、ひそかに計画する、よくないくわだて」のことである。戦争、革命、暴動、大事件、大事故、金融恐慌、社会不安など世界におこる、ありとあらゆる社会・経済・政治的事象を、特定の「闇の勢力」「国際的秘密結社」などの陰謀によるものだと根拠なく断定する考え方を陰謀史観という。ヤミの黒幕の代表格はフリーメイソン=ユダヤ人あるいはCIAやモサドなどの諜報機関であることがおおい。
(私論.私見)
 Aは、途中まではそれなりの解説をしているが、結論部分になると「根拠なく断定する考え方」などという余計な書き込みをしている。他の記述はそれほど問題ではないので、突然の主観を挿入せぬ方が良い。ひとたびは客観的に記述し、後に判断を加えるのがマナーだろう。客観記述の部分に主観を書き込むのは癖のある書き方である。

 Aは、陰謀史観が醸成される背景を次のように説明している。
 歴史を振り返ってみると、未解決な問題や謎に包まれた事件が大変多い。なんとも不可思議な出来事はなかなか「偶然」によるものとは考えられないことも多い。そこで、「やつら」の企みではないのか、「連中」が裏で巧みに操っているではないのかと考えてしまう。その考え方が「根拠無く」「一般化」されたとき「陰謀史観」が誕生するのである。
(私論.私見)
 これは概ね公平な記述である。

 Aは、「2.陰謀史観あれこれ」で、陰謀史観の論拠を次のように紹介している。
 「世界はユダヤ人、ロックフェラー、ロスチャイルド一族に陰で支配されている」、「フランス革命はフリーメーソンによって仕組まれたものである」、「世界の経営がなぜうまくゆかないのかというと、それはユダヤ人が世界を乗っ取ろうと企てているからだ」、「CIA(米中央情報局)、KGB(旧ソ連国家保安委員会)、モサド(イスラエル情報部)などと世界的政治家や銀行家などは相互に深いところでつながっている」、「改宗ユダヤ人がカトリック教会に入ってきて高位の僧や神学者になり、カトリックの教理に操作を加えた。ユダヤ民族会議で世界征服が企てられ、それが達成された暁には他の民族を奴隷化するという要綱(シオンの長老たちの議定書 Protocols of the Elders of Zion )が定められた」、などなどユダヤ陰謀説が多い。
(私論.私見)
 これは概ね公平な記述である。

 Aは、続いて次のように付け加える。
 新しいところでは、「2001年9月11日の世界貿易センタービルに対するテロはモサドの陰謀である。ユダヤ人は事前に避難して被害に遭っていない」が有名である。次はCIA。何でもかんでもCIAがやったとよく言われる。国際政治、外交、安全保障などの領域で説明が付かない問題があると、「あれはCIAのせいだ」となる。これをCIAコンスピラシーと言う。
(私論.私見)
 これは概ね公平な記述である。

 Aは、続いて次のように付け加える。
 チンケな事例だと、一時期永田町界隈に「竹下史観」というのがあったそうだ。永田町で起こる不可解な事柄について、「また竹下が裏で何かやってるな」と考えることを「竹下コンスピラシー」と言うそうである。
(私論.私見)
 Aに悪意が有るのかどうかまでは分からないが、当人が認めるような「チンケな事例」を挙げることによって、それまでの客観考察を台無しにさせ、同じくチンケなものにしてしまう効果が有る。

 Aは、「 3.陰謀史観の背景」で、陰謀史観の背景を次のように紹介している。
 ユダヤ人の経済支配という「ステレオタイプ(画一的理解)」の古典は、シェークスピアの戯曲『ベニスの商人』である。『ベニスの商人』は、日本人のユダヤ人に対する偏見の元凶といわれている。シェイクスピアによって「守銭奴シャイロック=悪徳商人=ユダヤ人」なるステレオタイプが定着してしまった。

 次に、禁断の「カバラ」。カバラというのはユダヤ教の中の「密教教典」の様なもので、12世紀以後のユダヤ教世界で大成して「裏経典」にまとめられた。人間が如何にその神の実在に近づく事が出来るかの「奥義」を書いているそうだ。カバラは信仰の代わりとして魔術的プラクティスと世界制覇思想を教えているという。

 マレーシアのマハティール首相は、ヘッジファンドの帝王ジョージ・ソロスのビジネス活動をユダヤ人全体と結びつけ非難したが、欧米において、ユダヤ人がCEO(最高経営責任者)を務める有力企業は少なくない。世界の資産家のランキングにはユダヤ人が大勢いる。彼等は、欧米の金融界や経済界に大きな影響力を持っている。当然、彼等のなかには不正行為を働く者もいる。

 さらに、メディアの世界でもユダヤ人は力を持っている。CNN創設者のテッド・ターナーなどの名がすぐに挙がる。このように、社会において成功したユダヤ人は多いし、教育を重んじるためか、遺伝的に元来頭がいいのか知らないがノーベル賞受賞者も非常に多数である。こうした事実に基づいて、「ユダヤ人は金融を牛耳っている」、「メディアを支配している」などの「不当で根拠のない一般化=ステレオタイプ」が横行する。
(私論.私見)
 ここでも、客観記述をしているところに私見「不当で根拠のない一般化=ステレオタイプ」を挿入させることで結論をリードしている。作法的に癖が有る。それにしても、ユダヤ人問題に対する「薄っぺらな客観記述」ではある。この問題は、中近東ー西欧に於ける数千年前から伏流していることに関する弁えが無さ過ぎる。

 Aは、「 4.陰謀は存在しないのか」で、陰謀史観批判論者論拠を次のように紹介している。
 これらの陰謀史観に対して、「証拠がない」「共同謀議や指令の存在が、書面や証言で立証されていない」「そんなのは迷信だ」といった批判が存在するのは当然である。また、「本当にユダヤ人が世界を支配してるなら、なんでユダヤ人の陰謀を暴露するような本が規制もされず出版されるの?」といった笑える質問も出てくる。第一、説明できない事態に出会うと、「誰かの陰謀だ」で済ませるのは何とも安易な思考である。世界史上のすべてのよく分からない出来事は「UFO」「M資金」も全部CIAの陰謀だといった調子で説明可能である。そこで「陰謀史観」などタワケどもの妄想だという人がいる。
(私論.私見)
 これは概ね公平な記述である。

 Aは、続いて次のように問う。
 しかし、本当にそれだけでよいのか。「何でもかんでもCIAやユダヤの陰謀」という考え方も極端なら「陰謀など地上のどこにも存在しない」というのも行き過ぎた考え方ではないのか。
(私論.私見)
 これは概ね公平な記述である。

 Aは、続いて次のように問う。
 「日本の真珠湾攻撃は、お釈迦様の手のひらの上の孫悟空と同様に、ルーズベルトの描いたストーリーにはまっただけであった。アメリカ国民に参戦を認めさせるために敢えて日本軍にハワイを攻撃させたのである」。これは、一見陰謀史観の典型のように見えるが、公開された機密文書を丹念に調べ上げた研究によって高い信憑性を持つ有力な説である。ルーズベルトはハワイの将兵の生命を犠牲にして、国内に参戦の機運を作り出したのである。ベトナム戦争への本格的介入のきっかけになったトンキン湾事件も、真珠湾と似たような謀略だったと言われている。

 国際政治は全て陰謀だというのも陰謀など一切ないというのもどちらも実際的な考えではない。陰謀もあれば誠意と真実もあるというのが正しい見方ではないのか。それでこそ陰謀が生きてくる。我々の身の回りの出来事も同じことで、善人面した連中にまんまとはめられることは日常茶飯ともいえる。
(私論.私見)
 これは概ね公平な記述である。

 Aは、続いて次のように問う。
 証拠がない限り陰謀とはいえないというのは正しいが、証拠がないから陰謀もないと断定するのも誤りであると思う。なぜなら陰謀が陰謀であるためには証拠を残してはならないからである。殺人事件だって、証拠が挙がり犯人が罰せられる例ばかりではない。証拠不十分どころか何の手がかりもなく迷宮入りの事件は山ほどある。まして「陰謀」ともなれば証拠も手がかりもないのがむしろ普通ではないのか。

 さて、陰謀という限りには、「相手にとって悪い結果をもたらそう」あるいは「自分たちにとって有利な結果をもたらそう」という意思の存在と意思を現実に実行する行為が不可欠であろう。一人で考え一人で実行する謀略は単なる通常犯罪に過ぎないから、複数の人間の謀議に基づく計画が存在し、役割分担に従って一定の行為がなされるのが通常の陰謀であろう。
(私論.私見)
 これは概ね公平な記述である。

 Aは、続いて次のように問う。
 そう考えると「ユダヤの陰謀」というのは非現実的だと断じざるを得ない。世界中のユダヤ人の代表が秘密裏に会合し、一定の目的を達成するために、世間に知られず悪巧みを計画し、役割分担のもとに証拠も残さず実行するなど現実的には考えられない。しかし、ある特定のユダヤ人達が秘密裏に謀議を凝らして自分たちの利益を図ることはいくらでもあり得ることである。しかし、このようなことは別にユダヤ人でなくてもいくらでもある。筆者は何でもかんでも謀略だという「陰謀史観」は眉唾だが、世間に陰謀はいくらでも存在すると思う。
(私論.私見)
 ここが酷い。Aの陰謀史観批判の白眉の箇所になっているが、これまで一見公平そうに書き連ねてきたのに、いきなり陰謀史観批否定の結論へ導いている。Aがかく結論を下すからには証明記述が要るのだが、そこが飛ばされている。一番肝腎なところを、「非現実的だと断じざるを得ない」、「現実的には考えられない」、「いくらでもあり得ることである」、「いくらでもある」、「世間に陰謀はいくらでも存在すると思う」で結んでいる。あらかじめ結論ありきで、何の実証も無しにさもらしく持ち込んでいるだけのことが判明する。

 Aは、「 5.強力な集団に陰謀など必要ない」で、Aは次のように述べている。
 世間の種々の現象は因果の法則のもと、さまざまな要素、様々な力が絡みあって生じる。特に重要なのは人間的要素である。すなわち人間の持つ欲望や意思とそれを実現させる「力」である。ベクトルにたとえると欲望や意思はベクトルの向きであり「力」はベクトルの大きさである。「力」を決定する要因には知力、体力などもあるが、何と言っても、政治力、経済力、それに「人脈力」が重要である。「人脈力」はある個人がどのような集団に属するかと言うこととほぼ同義である。すなわち、属する国、属する民族、属する階級・階層、属する地位、属する門閥・閨閥などである。そして個々人の持つベクトルの総和がその集団の向きと大きさを持ったベクトル「世論」を形成する。所属する集団の構成員は互いに利害が一致する場合が多いのでベクトルの総和も大きくなる場合が多い。また当然ながら大きな力を持つ構成員の意志や欲望は世論に大きな影響を与える。このようにして国家の意思、民族の意思、官僚の意思、貴族の意思などなどが形成される。勿論一部の人々の会合もあれば、密談、謀議も存在するかも知れないが、公式の代表会議など無用である。
(私論.私見)
 Aの教養と私見丸出しということで拝聴しておこう。末尾の「勿論一部の人々の会合もあれば、密談、謀議も存在するかも知れないが、公式の代表会議など無用である」は、何を云おうとしているのか意味不明である。

 Aは、続いて次のように問う。
 イスラエルを支援するために世界に散らばっているユダヤ人達が互いに緊密に連絡を取り合うなどというのはナンセンスきわまりない。そもそもユダヤ人達は代表会議を開く必要などない。同じ民族同士の自然な連帯感に基づいて、それぞれの立場でそれなりの行動を起こせば足りるのである。合衆国の国民に占めるユダヤ人口の割合はそんなに大きくないが、経済力など大きな力を持つものが多ければ世論ベクトルに向きに大きな影響を持つのは当然である。だから一部の人間の間で「謀議」があってもいいが、必要不可欠な因子では絶対にない。これは他の民族や集団の場合でも同じである。筆者に言わせれば、わざわざ会議を開いて意思統一を図らなければならない団体ほど構成員の持つベクトルの向きがバラバラで団体としての力は弱いのである。
(私論.私見)
 Aの主観丸出しということで拝聴しておこう。しかし、「ユダヤ人達は代表会議を開く必要などない。同じ民族同士の自然な連帯感に基づいて、それぞれの立場でそれなりの行動を起こせば足りるのである」なる主観は無茶苦茶である。「わざわざ会議を開いて意思統一を図らなければならない団体ほど構成員の持つベクトルの向きがバラバラで団体としての力は弱いのである」も同様で、何とかして陰謀史観を批判しようとしてか、あらぬ事を口走っている。

  Aは、続いて次のようなベクトル図を示している。
バラバラな個々人の意思と力
向きの似通った個々人の意思と力
弱い世論のベクトル
強い世論のベクトル

 Aは、「6.陰謀史観の危険性と陰謀が存在することの現実性」で、Aは、ナチスの犯罪について次のように述べている。

 陰謀史観の危険性は、ナチスの例を見ればわかるように、大衆を操作するためのアジテーション、プロパガンダに利用されるところにある。世界に起こる悲劇や不都合、大衆の不満や不安の責任を一部のグループのせいにする。わかりやすくて思考の手間が省け鬱憤晴らしや妬みなどの劣情を満足させるのに持ってこいなので、そのまま鵜呑みにする。ある個人の「悪事」がそのグループが悪性の団体であることの証拠であると喧伝されるという典型的ステレオタイプが大手を振ってまかり通り、潜在的な暴力となる。そしてついには、とんでもない悲劇が起こる。ナチの時代にはヨーロッパ中がヒトラーだらけであった。このような手口はナチだけの専売特許ではなく、「全体主義」諸政党の得意技である。
(私論.私見)
 Aはどうやら、ナチスについては犯罪を認めているようである。

 Aは、続いて次のように云う。
 しかし、当たり前だがすべての権力者が誠実であるわけではないので、権力者が裏でさまざまな策略をめぐらせたり陰謀を凝らしたりしていることも当然ある。また権力の行使は、一般には公表できないような危険な選択もしばしば紛れ込むであろう。ルーズベルトの決断だって別に私利私欲ではなかったはずである。

 2002年9月11日の世界貿易センタービルに対するテロはアメリカのブッシュ政権が、テロの首謀者ビンラディンと裏でつながっているといった内容の一見荒唐無稽と思える陰謀史観がある。対テロ戦争でアメリカの軍産複合体が利益を得ている事実、ブッシュ政権の政策がアメリカの中の一部のグループの利益につながっているという事実などの状況証拠が「陰謀史観」を後押ししている。これなどが、陰謀があったのか、なかったのかについて未来永劫不明のままとなる典型例であろう。
(私論.私見)
 Aのは陰謀史観検証はこれで終わっている。何の論証も無しに結論だけ聞かされた馬鹿げた付き合いであった。しかし、陰謀史観に対する認識は、これでもましな方なのかも知れない。

 2006.11.3日 れんだいこ拝

【西岡昌紀氏の陰謀論考】
 「★阿修羅♪ > ホロコースト6 」の西岡昌紀氏の2011.5.3の付け「(書評)ASIOS著『検証 陰謀論はどこまで真実か パーセントで判定 』」を転載する。

 検証 陰謀論はどこまで真実か パーセントで判定  ASIOS著 エディション: 単行本(ソフトカバー)

 不都合な論点−−山本弘氏も奥菜秀次氏も、重要な論点を避けて居る

 (書評)
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 本書の著者たちは、何故、こんなに「陰謀論」が好きなのだろうか?先ず、これだけ多岐に渡る事柄を、ひっくるめて「陰謀論」と呼ぶ事にどれだけの意味が有るのか疑問である。又、識者の中には、例えば、ジャーナリストの田中宇氏の様に、自らを「陰謀論者」と名乗る個人も居れば、「原子力工業」誌上で「二酸化炭素による地球温暖化」を「陰謀くさい」と書いた技術評論家の桜井淳氏なども居る。だから、可能性の一つとして論じる限り、「陰謀」について論じてもいいと思ふのだが、とにかく、「陰謀」めいた事を口にするのは「人間失格」だとでも言はんばかりである。

 本書の著者たちが、何故、ここまで「陰謀論」なる物にこだわり、彼等が「陰謀論」と呼ぶ物をことさら「嘲笑」したがるのか、正直、良く分からないと言ふのが私の気持ちである。(私は、そこに、著者たちのコンプレックスを感じる。)私には、本書が取り上げて居る論点全てについて意見を書く様な知識はもちろん無いので、山本弘氏と奥菜秀次氏の書いた章についてのみ、思った事を書いてみる。(本書の内容の全てが下らないと言ふ積もりは無い。)

 冒頭の章で、山本弘氏が、「二酸化炭素による地球温暖化」への懐疑を「陰謀論」と呼んで、批判して居る。しかし、山本氏は、懐疑派が提起して来た疑問に答えて居ない。例えば、こう言ふ問題が有る。言はれて居る「気温の上昇」が何処まで有意なトレンドかどうかについては議論が有るが、それは棚上げして、気温が有意に上昇して居るとしよう。又、大気中の二酸化炭素増加も事実であると認める事にしよう。それでも、両者の間には、相関関係は有るかもしれないが、因果関係は不明だとする議論が有る事を山本弘氏は知らないのだろうか?即ち、(1)大気中の二酸化炭素の増加、と(2)気温の上昇、のどちらもが真実であったと仮定しても、(1)が(2)の原因であるとは限らない事を懐疑派(根本順吉氏など)は、20年以上前から指摘して居る。真実は、「二酸化炭素の増加が、気温を上昇させて居る」ではなく「気温の上昇が、大気中の二酸化炭素を上昇させて居る」のかも知れない、と言ふ指摘である。(気温の上昇は、海からの二酸化炭素の放出を促進するので、気温の上昇が大気中の二酸化炭素を増加させて居る可能性は十分有る)どちらが正しいか、或いは、前提と成る「気温の上昇」が本当に有意なトレンドなのか、専門家ではない私にはもちろんわからないが、こうした議論は、20年以上前から有るのである。しかし、山本弘氏は、この点に全く触れて居ない。相関関係は、必ずしも因果関係ではないのである。自然科学でも、社会科学でも、相関関係を因果関係と錯覚する事は、しばしば見られる人間知性の落とし穴であるが、「二酸化炭素による地球温暖化」と言ふ話にもこの可能性が有るのである。真実は、これからの議論によって明らかに成る筈であるが、こうした議論の一方を「陰謀論」と呼ぶのは、自然科学に対する妥当な態度と言へるだろうか?他にも、懐疑派から提起されて居る問題は有る。例えば、私の知人のこの分野(気象予測)の専門家(日本で一番有名な大学で教授をして居た人である)は、山本弘氏が一蹴した観測点の分布の問題を、山本氏がこの本で書いた様には一蹴して居ない。この専門家は、観測点の偏りの問題を認めて居るし、「二酸化炭素による地球温暖化」は、未証明であると言っておられる。山本弘氏に言はせると、例えば、この大学教授も「陰謀論者」なのだろうか?この様に、山本氏は、重要な論点をスキップして居る。そして、それで居て、「二酸化炭素による地球温暖化」を疑ふ事を「陰謀論」であるかの様に言ひ、この「陰謀論」が正しい可能性は0パーセントだ、と言ふのである。

 奥菜秀次氏の「ホロコースト」見直し論への批判については、以下の点を指摘しておく。

 (1)戦後、これだけ「ドイツはガス室でユダヤ人を殺した」と言はれて来ながら、その「ガス室」で、即ち、何らかの毒ガスで死亡したと解剖で確認された遺体が一体も報告されて居ない事を奥菜氏はどう説明するのだろうか?(通説側の大御所歴史家ラウル・ヒルバーグの1985年1月17日のトロントでの法廷証言参照)奥菜氏は、この点に触れて居ない。(我々が、テレビの「資料映像」などで見せられて来た収容所での死体の映像は、発疹チフスなどの病気で命を落とした人々の死体であった事が、アメリカの病理学者チャールズ・ラーソン博士の多数例の解剖によって判明して居る)

 (2)通説側は、ドイツが、一部の収容所で「ディーゼル・エンジンが排出する一酸化炭素で大量殺人を行なった」と主張する。奥菜氏も、こうした通説側の説明に同意して、149ページに、「ディーゼル・エンジンの排気ガスの一酸化炭素で殺害する方法だったが」と書いて居る。しかし、ディーゼル・エンジンは、一酸化炭素を殆ど排出しない(笑)。奥菜氏は、この事に気が付いて居るのだろうか?(ディーゼル・エンジンも不完全燃焼させれば一酸化炭素を出すが、ガソリン・エンジンには及ばない。こんなバカな方法を「民族絶滅」の手段に選ぶだろうか?)そして、ついでに言ふと、これらの「ディーゼル・ガス室」の「実物」は、今日、一つも現存しないのである。「ナチが隠滅した」から一つも残って居ないのだろうか(笑)?

 (3)150ページで、奥菜氏は、ドイツが、文書の上で、隠語を使用し、事実を隠したとする言はゆる「暗号説」を持ち出して居る。しかし、この仮説には何も証拠が無い。実際、イェッケルやプレサック等の、「ガス室」の存在を肯定する歴史家の間でも、この「暗号説」は、既に捨てられて居る。欧米では通説側の歴史家自身が既に否定した「暗号説」を再度持ち出す根拠は何なのか、奥菜氏は全く述べて居ない。

 (4)同じく150ページで奥菜氏は、「旧ソ連アーカイヴから続々と出てきた証拠」と題して、ソ連軍がアウシュヴィッツで押収した文書に触れて居る。このソ連軍が押収した文書を調査し、大著を発表した通説側の研究者J・C・プレサック(J・C・Pressac)の名を奥菜氏は何故か出して居ないが、ソ連軍が押収し、保存して居たこれらの文書を研究したプレサックは、通説を支持する論者であるにも関はらず、これらの文書の中に、処刑用ガス室の設計図が無い事を認めて居る。そして、今日、アウシュヴィッツ(ビルケナウを含む)で、「処刑用ガス室」もしくはその残骸として公開されて居る複数の部屋が、設計段階では、図面上、ガス室などとしてではなく、病死者などの死体を保管する「死体安置室(Leicehnkeller)」として設計されて居た事を認めて居る。プレサックは、この事の解釈に困り、「設計段階では死体安置室だった部屋を建設後、ガス室に転用したのだろう」と解釈したが、プレサックのこの解釈(仮説)では、設計段階では、ユダヤ人等を処刑する計画が存在しなかった事に成り、通説の説明と矛盾してしまふ。奥菜氏は、この点を論じる事を避けて居る。

 (5)151ページで奥菜氏は、「大体、“アウシュヴィッツ記念館”にはここが戦後再建されたものだという説明があるのだ」と書いて居る。不勉強もはなはだしい。アウシュヴィッツ博物館は、最初からこんな事を言って居た訳ではないのである。これは、アウシュヴィッツ博物館が、ポーランドが民主化された頃から言ひ出した説明である。奥菜氏は、それを知らないのだろうか?アウシュヴィッツ博物館の説明は、変はって居る(!)のである。共産主義時代から1990年代初め頃まで、アウシュヴィッツ博物館は、例えば、第一アウシュヴィッツの第一死体焼却棟(クレマ1)を「オリジナルな状態に在る」と言ひ張って居たのである。(この事には、複数の人々がカセットテープやビデオに記録した当時のアウシュヴィッツ博物館職員の説明の光景、会話が証拠として残って居る)つまり、「戦後再建された」と言ふ今日の説明は、最近の物なのである。そして、説明が変はった背景には、公開されて居る建物(ガス室)の様々な不合理を指摘されて、博物館側が説明に窮した事が多々有ったからなのである。だからこそであろう。「ガス室」肯定側の論者エリック・コナンですら、第一アウシュヴィッツの「ガス室」については、tout y est faux(そこに在る全ては偽物である)と、l'Express誌上(l'Express 26 Janvier, 1995)で認めて居るのである。−−「ガス室大量殺人」を肯定するエリック・コナンが、こう書いて居るのである。−−この事も、奥菜氏は知らないのだろうか?この様に、何故、アウシュヴィッツ博物館の説明が変はったのか?に、奥菜氏は触れて居ない。そもそも、アウシュヴィッツの「ガス室」が、オリジナルな物ではなく、「戦後再建されたガス室」だと言ふなら、そんな物に証拠能力など有る訳が無いではないか。

 (6)154ページで奥菜氏が触れて居る「ガス室」の投入孔であるが、第二アウシュヴィッツ(ビルケナウ)のクレマ2の自称「ガス室」には、投入孔とされる穴が一つしか開いて居ない。「目撃証言」は、この「ガス室」には四つ投入孔が有ったとされて居るのであるが。しかも、たった一つ有る穴は新しい物で、戦後開けられた物に見える為、その点をアウシュヴィッツ博物館に問ひ正したフランスの見直し論者フォーリソンの質問に、アウシュヴィッツ博物館は答えて居ない。穴(投入孔)が無いガス室に、どうやってツィクロンBを投入したのだろうか?

 (7)連合軍は、戦後の「戦犯裁判」の陰で、多くのドイツ人に拷問を加えて「自白」を得て居る。例えば、アウシュヴィッツ収容所で「ガス室処刑」を開始したとされる所長ルドルフ・ヘス(Rudolf Hoess)についても、尋問を担当したイギリス軍人バーナード・クラークが1983年のインタビューでその事を強く暗示して居る。戦後、ドイツが行なったとされる「ガス室大量殺人」の「歴史」が書かれるにあたっては、戦後のドイツ人による「自白」が根拠の一つにされて来たが、連合国側が、多くのドイツ人に拷問を加えて作成した「自白」に信憑性が有ったと、若菜氏は考えるのだろうか?この点についても、若菜氏は全く触れて居ない。

 (8)「ガス室」目撃証人とされる人々の中には、戦後、自身の「目撃証言」を「実は伝聞だった」等と言って、撤回した個人が居る。又、収容所に収容されて居たユダヤ人やレジスタンスの中には、「ガス室」の存在に否定的な証言をした個人も多数居た。それを戦後の「戦犯裁判」やマスコミが無視して来た事に、若菜氏は全く触れて居ない。
 
 これでも、「ホロコースト」に検証すべき点は無いのだろうか?ドイツがユダヤ人を差別、迫害した事自体は事実である。しかし、「ドイツはユダヤ人を絶滅しようとした」とか「ガス室でユダヤ人を殺した」とする主張には、証拠が無く、上に挙げた論点以外にも、不合理な点が、まだまだ沢山有るのである。それにも関はらず、「ユダヤ人絶滅」とか「ガス室処刑」と言った話を疑ふ余地の無い事実であるかの様に主張する事こそは、「陰謀論」ではないだろうか?

 この様に、山本弘氏も奥菜秀次氏も、不都合な論点は避けて居るのである。(笑)
(西岡昌紀・内科医)


世界操る国際金融 これからのシナリオ
 木村愛二氏の「世界操る国際金融 これからのシナリオ(1)」((その31)へ『偽イスラエル政治神話』一括リンクへ)(Web雑誌『憎まれ愚痴』総合案内へ 基地の出城の大手門高札に戻る)を転載しておく。

 【初代ロスチャイルドは金を貸すにあたって、どうすれば一番儲かるかと考えた。それは政府に金を貸し付けることだと気がついた。政府に金を貸し付けるに当たって肝心なのは、人工的に需要を作り出すことであり、つまりは人工的に金融恐慌、不景気、飢餓、戦争、革命を創造することである。この発想に基づいて、中央銀行システムが創出された。1913年のFRB連邦準備銀行設立。FRB連邦準備銀行は100%国際金融財閥の私有銀行。問題なのは、この私有銀行が米国の財源の元になって居ること、そしてこの私有銀行の株を米政府は一株も持つことは許されない。世界はすでに米国(国際金融)の支配下にあるが、米国は既に本来の米国ではなくシオニスト国際金融(1913年)に乗っ取られた米国であると言うこと、全てはここから始る。80年にして、米国の政府・.企業・.個人の負債総額は20兆ドルになり、基幹工業は壊滅。同時にデリバティブという名の実体を伴わない金融ゲームが行われている。各国の中央銀行(日本は日銀)は、各国政府を超越して舞台裏で結束し各国民を秘密政策を通して一国の政治・経済・金融・外交・軍事・教育(国民の洗脳)し定期的に戦争を発生させている。戦争は国際金融が意図して発生させている。イスラエルは金儲けを狙う国際金融の雄ロスチャイルドが捏造したシオニスト国である。米国とイスラエルは国際金融という根っこの部分で繋がっている。。】 こう言うことを初代ロスチャイルドは金儲けの為に考え付いたのだ。

 【FRB連邦準備銀行は100%国際金融財閥の私有銀行】これが生まれたことによって彼らの都合の良いように全世界の景気が自由自在に操作され、必要に応じて大規摸な戦争を勃発させることが可能になった。第一次世界大戦(1914年)が勃発したのがFRB「連邦準備銀行」が発足した直後であり、ロシア革命(1917年)、人類未曾有の惨劇となった第二次世界大戦も、その後の冷戦構造(米ソは裏で軍事的にも宇宙開発でも結託していたのだが、この事実はマスコミを支配している国際金融によって見事に隠されている)、朝鮮動乱、ベトナム戦争から最近の湾岸戦争にいたるまで、全てこのシステムが可能にしたものであり、原爆製造、軍産複合体、国連自体も、この私有の中央銀行の落し子である。彼らの得意とするところは近隣諸国に揉め事を起こすことだ。揉め事がなけりゃ今のこの世界金融体制とっくに潰れている。揉め事は彼にの懐をネズミ算式的に膨らまして行く、それに比して我々の懐は彼らだけを利する正義の戦争に加担させられて、ひもじくなるばかりだ。彼らにとって国家は自分の懐を膨らます道具である。その道具の懐刀寄生システム中央銀行こっから紛争を口実として税金と言う名目の元に我々の血税がふんだくられる。

 某識者も警告しているが今日の地域紛争の複雑な背景にはアメリカ(国際金融)の占領政策の「分割して統治する」という魂胆を知らないと馬鹿を見るだけだ。韓国や中国の反日教育を裏でけしかけたり従軍慰安婦などの問題を蒸し返しているのもCIA(国際金融の使い走り)だ。だからこそ国際金融に操られている日本政府も強く抗議ができない。この他のトビでも、余程ストレス溜まって居るんやろうが醜い争いをしている、それを見て喜んでいるのは仕掛け人国際金融の使い走りCIAなのだ。トビだけ見ても彼らの成果は見事に花開いた。

 哀れなのはそんな裏の事情も知らずお互い相手を侮辱してコップの中の醜い争い、ストレスを発散しているのだがお釈迦の手の中で踊っていると言うことがいいかげん分らないものか!敵は本能寺にあり、この言葉の意味噛み締めないと彼等悪徳金融に骨のずいまでしゃぶり尽くされるばかりだ。国際金融は世界のあちこち例えばイスラムとイスラエル。インドとパキスタン。日本と中国。みんなアングロサクソンの「分割して統治する」という伝統的な植民地政策だと言う背景があってのことだ。日本人自身もマスコミの操作でCIA(国際金融の使い走り)に操られている。その策略に早く気が付くべきだ。

 今日本は、グローバリストの甘言に乗せられて、日本版ビッグバンという
 http://www2.justnet.ne.jp/~ysakuma/%8d%e5%8c%b4%89p%8e%91%94%84%8d%91%93z%81I%81 H.htm
 泥沼に足を踏み込んでしまった。今まで見てきたように、いろんな面で欧米に遅れを 取っている日本、バブル後遺症から立ち直れず巨大な不良債権を抱えている日本、超低金利を維持しなければならない日本、何故そうするのか?これは勿論国際金融とグルの日銀が彼等に奉仕しているのだ。それでは消費を冷やすのは分かり切った事、分って居っても自分の懐だけ考える連中、間違いなく外資に乗っ取られるように仕組んでいるのを知らないと馬鹿を見るだけだ。

 グローバリゼーション(国際化―帝国主義化)は、彼ら(国際金融)が国民の懐を狙う巧妙な作戦なのだ。彼らシオニスト国際金融資本は、自分たちの土俵の上に 日本を引きずり出して、徹底的にむさぼり尽くすつもりなのだ。これにお零れ預かろうとしている日本人が居るのだ。その後どうなるか?中小企業が次々潰れ、自殺者が増えていく現在、日銀は彼らシオニスト国際金融資本の手先になっているのだ 。日銀の株既に彼等40%手に入れている。
 http://www.jca.apc.org/peacenet/back/index.html
 グローバル化の実体、2001.4.10より

 増え続ける国際収支、対外債権を背景に有り余る超大な貸付余力を無理やり国内で消化したことから日本は極度のバブルになったが、三重野日銀総裁と政府の政策ミスで再起不能型バブル崩壊となったのである。今日の不良債権の原因は銀行の経営ミスもさることながら、主犯は政府・日銀でその政策ミスにある。(増田俊男の時事直言より)No.165号 (2002年7月29日号)。バブルの原因を探っていくと、その原因は国際金融による、日本金融への破壊工作があったことがわかる、これには勿論彼らの手下、日銀も当然のごとくつるんでいる。マイケル・ハドソン著「超帝国主義国家アメリカの内幕」でも書いているが、ペイオフ解禁は国際金融家からの命令であり、それを国際金融に忠実な日本政府はやろうと公約しているのだ。その目的は日本の企業や資産を国際金融の下請け機関に売り渡すことである。

 国際金融は英国(全体が国際金融に完全に乗っ取られ、この寄生虫は新しい宿主、犠牲国を求める、標的は→米国それから日本)は18世紀後半まで米国を植民地として支配してきたが、米国独立(1776年)とともに、英国貴族(=黒い貴族)達もこの植民地支配を諦めたと思ったら大間違い。彼らから見れば米国民などは愚民愚衆の集まりに過ぎない。彼らは乗っ取る方式として【英国王立国際問題研究所】―RIIAという司令塔を作り

(1)   ビルダーバーグ・グループ(BB―【極秘エリート会議】今後一年間の国際政治経済の動きを決定するためにそこに集まった人々―国王、総理大臣、大統領、大臣、大使、大企業家、国際金融家、民主・共和党議員。しかし、彼らを陰で動かしている人物名は隠されている)
(2)  外交問題評議会(CFR−【デービット・ロックフェラー「ロッケンフェルターという名のユダヤ人の家系に源」が主宰する】アイゼンハワー大統領以来、歴代の大統領、国務長官などここから送られてきた。米国を動かしているのは議会やホワイトハウスではなくCFR。米国大統領などは単なる操り人形に過ぎず、四年ごとの大統領選挙などは膨大な金をかけて民主政治を装うための偽装工作に過ぎない。
(3)   日米欧三極委員会(TC―【影響力の衰えたCFRの役割を継続するという目的で発足】世界的な経済協力体制を強化し各国政府に圧力をかけ、国際金融財閥が支配する多国籍企業にとって有利な状況を作り上げる、当然、各国民の利益は犠牲にされ、やがては各国を国民ごと支配する事を狙って居るのだ。その媒体として巧みに利用されるのが輸出入銀行、国際通貨基金IMF、信託銀行、世界一の援助額といわれる日本の政府開発援助ODAも、実は彼等が狙う“世界の安定”のために使用されているのが本当のところである。

 そして国際金融は楔を打ち込むように、日本を乗っ取る準備を始めている。米国の次は→日本、先ず銀行を骨抜きにし、国際金融は彼等の使用人、売国奴日本人政治家に国際化【グロバリーゼーション=帝国主義の意】の音頭取りをさせ、実体のない金融を通して日本の経済を弱体化させ、究極的には世界経済を破綻させることである。しかし、国際金融は殆どに渉って地球の資源や食料を完全に買い占めてしまっている。経済破綻で購買力がゼロになった国民は? その際、彼らは国民に何を要求しょうとするのか?

 因みに今現在日米が抱える借金はどのくらいあるのか?
 http://www.takarabe-hrj.co.jp/takarabe/clock/
 日本の借金時計
 http://www.toptips.com/debtclock.html
 米国の借金時計

 BB,CFR,TCは、国際金融財閥と軍産複合体の持つ金と力を背景に、新世界秩序計画を着々と実現しつつある。彼らは世界のダイア、金、貴金属、穀物、食料、石油、石炭、原子力、商社、製造業界、マスコミを手中に収めている。米国人が最後の拠り所とする米国憲法も完全に骨抜きにされ、存在自体が違憲である国税庁IRS、CIA,FBI、BATFアルコール・タバコ・銃火器局などの組織を利用した恐怖政治が行なわれ、国民は全くの無力感に襲われている。この米国憲法でさえ大統領が(この事は日本が今進めようとしている有事立法とも関連するのだが)非常事態宣言を発すれば米国民は一切の自由を失ってしまう事になる。具体的には全通信設備の没収、全食料の没収、自動車を含む全交通手段の没収、主要道路、港湾、空港の閉鎖、住民の強制移動、銀行口座、株式市場の閉鎖、住民の強制登録が命令一つで一挙に実行され、反抗する者は皆処刑されてしまうのだ。にもかかわらず、多くの米国民は麻薬、マスコミが推し進める3S政策によって現実逃避している。

 アメリカが暴走しょうが大人しく居ろうが、その手綱を握っているのが国際金融、世界に寄生金融体制を引いている中央銀行軍、この中央銀行(日本は日銀)という寄生システム、我々はただ金を扱うだけの親分だとしか思っていない。ところがどっこい各国の中央銀行は、各国政府を越えて裏で手を組み各国民を秘密政策を通して政治・経済・金融・外交・軍事・教育(洗脳)し更に又定期的に戦争を発生させているのだ。中央銀行のおとしごである軍産複合体は十年に一度大きな戦争をしないと経営としてやっていけない。

 戦争は国際金融が計画して発生させているのだ。それをいかにも仲裁する振りして国連が出てくるが国連自身そもそも国際金融が米政府に命じて作らせたものだ。国連自身も中央銀行のおとしごで前にも書いたが戦争を止めさせるために出来た組織ではない、戦争をどうして仕組もうかと考えられた組織なんや。あなた方がこの中央銀行という寄生システムを受け入れさせられた時点から、あなた方はいわば国営のネズミ講に参加させられているようなもんや。

 ネズミ講の会員は何があっても配当を貰えると信じているが、実際に配当を貰えるのは一部の上位会員だけであり、しかも一般の国民は強制的にネズミ講に参加させられ下部組織の会員としてネズミ講を主催するトップ(国)に上納金(税金や預金保険料)を納めさせられているのだ。「国営のネズミ講」は、その損は全て国民にあてる、という具合になっている。こんなあほらしい事があるか!これでは国民の懐が空になるまで国民負担が増えることになるに決まったようなもんや。末端会員は上位会員の餌食になるのはネズミ講を考えりゃ分る。そして、国民の懐が空になった時「国営のネズミ講」が破綻するのである。この状態に陥りつつある、既に陥っているのがアルゼンチン、ブラジル、ウルグアイ、コロンビアや。その後正義の仮面を被ってのこのこ出てくるのがIMFや世銀や、こいつ等全部国際金融の回し者、グルや。

 サラ金で金借りたもんは分るやろうが溺れるものは藁をも掴むと言うが、そう言う時助け主が我々の前に現われてくるんやがそれにすがったら最後にっちもさっちもいかん状態に追い込まれるんや。その助け主がIMFや世銀や!これでぼろ儲けするのが戦争を上手く仕組んだ最上級の会員である国際銀行家達即ち国際金融筋と言うことになる。彼らにとって一番の敵は自国民ということになり、自国民さえ上手く洗脳できたら正義の為や何やかやと上手く言って自国民を無謀な戦場に引きずっていく。国民は誰が戦争を仕組んでいるのも知らず国を守らんとあかんと上手く煽動されて彼ら、銀行家達の金儲けのために命を投げ出すのだ。何ともあほらしいがこれが現実なんや。

 国際金融に思想があると思ってはいけない、彼らにとっては思想も国家が道具であるのと同じく、ただ一筋世界を征服するための道具でしか過ぎない。思想の道具としてはシオニズムと共産主義思想が彼等の最も大きな力となっている。寄生体(中央銀行)を動かしているのは国際金融で、その目的は資本主義体制と社会主義体制を操り、全世界を支配することにある。この目的を遂行する上で、国際金融にとって20世紀の資本主義体制の最高の道具であるアメリカを利用し、日本をアジア支配の要にし、対ソ戦略の要としてアメリカという従属国にする思惑が国際金融にあった。

 勿論この対立も隠れ蓑で、実際の処長く冷戦を演じあなた方の金を税金と言う名目で奪ってきたのはご存知の通り。それを実現させるために日本軍をまんまとたぶらかし太平洋に引っ張り出して、第2次世界大戦へと戦火を拡大させる策略が組まれた。その突破口が日本軍による真珠湾攻撃だった。米軍(FRBに奉仕するシオニスト軍)の参戦で、日本は一気に逃げはじめ、本土空襲と2発の原爆投下で無条件降伏しポツダム宣言を受けさせられ た。米軍(FRBに奉仕するシオニスト軍)として日本へ進み、全権を握ったのが米軍であったのもシナリオ通り。

 国際金融は、他民族を支配するために、その民族の精神的伝統や文化を潰し、かつ共産化させることが目標である。このために、あらゆる国家機関が動されたのはもちろんやが、右から左まで様々な政党・団体が組織され、有形無形に国民に襲いかかり、西洋文明で洗脳し、西洋合理主義的な価値観と科学至上主義を絶対的なものと思わせ、洋風文化を讃えるように仕向けた。弥生時代以前の日本の古代史を隠蔽したのも、見えない世界を否定してきたのも、すべてがこの政略の下で行われたものだ。左翼政党や団体を、天皇制や日の丸・君が代に反対して正義ぶらせたり、すべての戦争責任が日本にあるかのようにアジアの諸国の言いなりになるようにしているのも、日本人の愛国心や民族性を奪い去るためのやり方やったんや。

 政府・保守政党と行政の施策が、アメリカの国益【いわゆる国際金融(多国籍企業)の利益】を代弁し政策決定はアメリカとの合意なしにはできないでいる。国民にそれによる犠牲を押しつけ、巧妙に従属性を維持することを正当に見せているだけのことだ。 減反政策、重課税、近代化、肥料や農薬負担の増大などで農民をサラリーマン化させた。 

 教育内容も、西洋文明を全面的に受け入れ、個々の能力を引き出して育てるのではなく、本質や本然を考えることよりも、目先を追う個人主義者をつくることに目的が置かれている。古代からの歴史の真実を隠し、人物と出来事だけで歴史を語ったり、数値化できるものしか認めさせなかったり、モラル(道徳)を教えないのは、日本人らしさを失わせるためと言うしかない。

 世界操る国際金融 これからのシナリオ(2)

 米国は今我々の目の前で、 ジョージ・オーウェルの1984年体制へと変貌させられて行く。毎日新聞、平成14年7月13日付け。世界の目。ダンカン・キャンベル(英、ジャーナリスト)。9月11日の事件のあと、「パトリオット(愛国者)法」など、一連の法律によって、米国は無権利状態になった、米国はもはや、どのような意味でも、民主主義国家ではない。

 2002年7月15日、レンズ・コム。リット・ゴールドシュタインの記事。
 【ブッシュ(米大統領)は、アメリカ市民の24人に1人を、スパイ(情報提供者)に仕立てようとして居る」まず手始めに来月、米国の10大都市で、100万人のスパイ、情報提供者を作りたいと、これら10大都市の人口は合計2400万人。従って、人口24人に1人のスパイ。そしてこのシステムを全米に普及させたい、そうすると、全米に1000万人ものスパイ、この記事を発信して居る米国人リット・ゴールドシュタインは、1997年以降、スウェーデンに政治亡命して居る、つまり、米国で政治的に迫害され、生命の危険があるので、スウェーデンに亡命する許可を得た。彼の亡命誓願は、ヨーロッパ議会、スウェーデンの5大政党、キリスト教会、アムネスティ、その他の人種団体によって支援されて居る、そして今、我々の目の前で、米国は、オーウェルの1984年体制に変貌しつつある】

 「アメリカ」と言う国家を道具として利用する国際銀行家達と、そのお零れに預かろうとする、日本の売国奴政治家、マスコミ、ジャーナリスト、学者、作家、言論界、芸能界、この人たちは、もちろん、餌を与えてくれる、アメリカ(=国際金融)と共に、日本も、1984年体制へ、とのたまい、そのうち、マスコミを通じて大合唱を始めるのだ。いつもの事だが国際銀行家達の巧妙な作戦に引っ掛からないようにして欲しい。彼らには洗脳機関タビストックと言う悪辣な人間心理研究所があり、彼らは法律を作る前に先ずいつものように何らかの事件(テロ、ピストル乱射、水道水に毒、炭疽菌等―あらかじめ前もって注意せよと如何にも親切ごかしに赤頭巾ちゃんを装うが、これはいつもの彼らの古臭い手や)を起こすのだ。そうすれば国民の同意を簡単に得られる事を知っているのだ。こんな国民を舐めた事があるか! あなた方は彼らのこの作戦にいとも簡単に引っ掛かるが、あとの尻拭いは国民が中央銀行という寄生システムから税金という形で一生懸命に働いた成果を彼らの懐を潤す為に貢物をするばかりだ。

 あほらしくはないか!彼らのもっとも大きい成果は冷戦と言う芝居を長く演じ米国民、ロシア国民ばかりか世界の人々を欺き税金と言う形で数十年に渉って国民の労働の成果をふんだくった事にある。それがばれそうになった事とソ連を維持する事がえらくなった事もあって急遽、彼等の使用人ゴルバチョフ(オーストリア人)を送り込みソ連を解体させたのだ、ワレサとか言う使用人もCIAという国際金融の使い走りの命で連帯運動を起こしたのも、そうや!「彼らはあなた方を洗脳するのにそれなりの努力をしているのだ。私達も騙されないようにそれなりの努力をしなければいけない」。

 ある識者も書いているが【国際金融ロスチャイルドと並び立つ雄デビッド・ロックフェラーは、80歳の高齢で、矍鑠(かくしゃく)として「アメリカの政・財・界の鉄のトライアングルを押さえている。他の連中はみんな彼の雇われ人だ。だから、今度のブッシュの息子も、彼の雇われ人である。アメリカのメディア(大新聞、テレビ、言論誌)も、このデビッド・ロックフェラーの名前だけは、滅多に書かない。怖いのである。こんな簡単な話を、どうして日本の報道陣も、学者も、評論家も書かないのか?おそらく、そういう人々も皆、彼の雇われ人だったからだろう。大きな意味では、向こうの世話になってきたからであろう。アメリカの大学や研究所に入れてもらったり、外務省の推薦で奨学金を貰ったりしたからだろう。私達日本国民を、戦後55年間、こんなにも、上手に「強制的な上からの民主化」と称して「文明的外科手術」にかけて、「平和を愛する、民主国家の立派な国民」に育て上げるべく、指導・教育・管理してきたのだ。」】

 国際金融は様々な方法で国民の財産をむしりとってきた。その悪辣さは政治家は勿論マスコミともつるんでいるが為国民の目には上手くカモフラージュされている。国際金融はここ数百年間、人工的に戦争を発生させることで、無数の人々を犠牲にし【中央銀行という無類の隠れみのを利用し税金という形で】国民の財産を奪ってきた。国際金融が目論むシナリオは,彼等が目的を達するまで、止む事はない。国家を道具にしての数々の悪行(紛争・エイズ・金融操作)が計画・実行されているのだが、その真相は完全にマスコミを支配している彼らから闇に隠されている。さらにマスコミは3Sという愚民政策をとっているのだがら余計に彼らの巧妙な洗脳を見抜くのは国民には至難の業。

 世界を支えるアメリカ経済が今崩壊し始めている。アメリカ経済が崩壊しても国際金融資本は何ら痛痒感じない、寧ろ望んでいる事なのだ。前にも書いたが彼等にとっては国家というのは存在しない。国家は彼らが肥え太る為の道具に過ぎない。このことあなたがた良く心にとめて欲しい。エンロンに続いてワールドコム、ゼロックスなど次々に表面化している大企業の不正会計疑惑は、アメリカの繁栄が頂点に達したことを意味する。

 今現在ニューヨーク株価も、8500ドル近辺をうろついている。国際金融資本は、株価を上げたり下げたりしながら、最終的には、地獄の暴落に突入させていく、そうして、米国の中産階級の全資産をごっそり国際金融資本が奪っていくと同時にアメリカの市場が暴落すれば他国の米国資産も暴落する。他国の米資産減はアメリカの対外負債減である。国際金融資本にとっては一石二鳥の作戦である。だが米国の中産階級にとって1929年の二の舞どころか、否それ以上の悲惨な状態が待ちうけているのだが、その真相はマスコミからも隠されている、注意して欲しい。本当に心からそう思う。

 アメリカの人々は、国際金融資本の巧妙な洗脳作戦によって建国の理想を見失わされ、拝金主義に毒され、目の前の快楽に酔うようにさせられ、繁栄がいつまでも続くと錯覚させられた。これも巧妙な彼ら(国際金融資本―FRB)の作戦なのだ。日本がバブル(国際金融資本の手下―日銀が仕組んだ)に酔わされて財産を奪われたように、アメリカにも今それが進行中である。歴史は繰り返すというが、そうであるならばアメリカは日本と同じ道を辿って行くのは必至である。日本政府と日銀(寄生システムーロスチャイルド既に40%手に入れる)はどうするつもりか? この売国奴連中は彼らからお零れを預かっていて、日本人の在米資産をそっくりそのまま、米国(=国際金融)に貢物するつもりなのだ。その為に、この間会議(ビルダーバーグ)を持った。マスコミは相変わらず3S政策という馬鹿番組ばかり流し、真実を、日本国民に知らせない。これは無理からぬ事、彼らは全てのマスコミをも支配しているのだ。しかし辛うじて、このインターネットだけは彼らの支配から逃れている。

 日本は米英イスラエル国際金融が企むイスラムとの世界戦争に、巻き込まれようとしている。それが有事法制を通過させようと言う政府の本音である。国際金融【今の米国は既に本来の米国ではなく既に英国と同じく国際金融に乗っ取られた国である、彼等は二度の大戦を仕組んでイスラエルを設立し、冷戦を演じ米国民の血税の元にイスラエルを支えた】国家を隠れみのに背後で操る国際金融の存在、彼らは国家の対立を偽装して今までさんざん上手い汁を吸ってきた。

 彼らは今や冷戦の代わりにテロ撲滅とか大量破壊兵器査察とか何やかやの上手い口実を設けて自分等の行なう強奪戦争を正当化しょうとしている。何ともあつかましい欲ボケの論理か! 彼らにとっては一番に手ごわい敵は自国民という事になる。自国民さえ洗脳できたら、だからこそ洗脳機関タビストック人間心理研究所があり、水道水にフッカ水素ナトリウムと言う脳を破壊する成分を虫歯予防の為と国民を馬鹿にした言いぐさで添加しているのだ。彼らは他国民がどう思おうが何ら痛痒を感じない。他国民の欲ボケの政治家やマスコミをたらし込むことなど彼等にとって赤子の手をひねるようなもんだ。

 旧約聖書の記述に一言一句違わず、人類に対する悪行は国際金融(黒い貴族)によって齎されてきた。彼らは石油のあるところや、地理要衝を傀儡政権化しグローバリズム(国際化=帝国主義の意)の名のもとに、米国(=国際金融)だけが繁栄し続けるシステムを築こうとしている。貪欲な獣は今、イラクの石油を狙い戦争するきっかけを探っている。この間の会議(ビルダーバーグ)でロシアとフランスの同意を取りつけた。この魂胆を日本の知恵あるものは知らないというのか? 或いは知ってて金融資本家に餌を与えられ魂を売ってしまったのか? 金融資本は貿易と同様に国力を傾けた国家対国家の戦争である。資源を持たない日本で、土地本位制度は戦後復興と高度成長をもたらす原動力となった。今もし日本が、この日本のよい所を捨てれば国際金融の思う壷にはまり、彼らに全面的に屈服する結果となるのは火を見るより明かである。彼らの究極の目標は日本を加えた金融市場の世界制覇だという事を知って欲しい。最終的にはこの金融市場をも破壊するのだ。(ロスチャイルド現在日銀株40%手に入れる、後11%以上で過半数) 日銀はロスチャイルドの手先だ。

 某識者も書いているが、要約【日銀は98年4月から日銀法の改悪により、財務省の支配下から独立した。もはや日本経済をコントロールしているのは日本政府ではなく、中央銀行である。つまり現在のデフレ状況を作り出しているのは日銀である事は明らかだ。政策決定会合においても意見は述べる事は出来ても財務省には何の権限もない。メンバーは日銀のシンパによって固められている。10年にも及ぶ大不況は90年3月の「不動産関連融資総量規制」から始まっている。それまで二桁増だったマネタリーベースの対前年同月伸び率をほぼ一貫して絞り続け、92年にはマイナスにまで引き締めてしまった。不況が長期化したにもかかわらず金融の量的緩和は行われず、引き締めは続けられた。日銀は金利は下がっているから金融緩和をしていると誤魔化した。日本ではインフレの再発を恐れる学者やマスコミの論調が強く、資金の量的金融緩和を言う学者は少なかった。

 日銀は量的金融を引き締め続け、アメリカはドルをジャブジャブ供給して景気の回復を図った。その結果95年には円は1ドル=79円にまで円高が進んでしまった。日銀とFRBの陰謀によるものである。円高にする事により日本の輸出産業の工場のアメリカ進出を促すためである。しかし日本はアジアに工場を持っていってしまった。アジアはドルにリンクしていたからである。そこでアメリカはアジアのドルペッグを切り離すために円安に持っていき、アジア諸国のドルペッグ制を切り崩した。そのためにアジア金融危機が起きた。

 日本の輸出企業の工場の海外移転は進み、その恩恵をアメリカやアジア、中国が受けている。日本の製造業の弱体化をアメリカは企んだのだ。それをマスコミでは製造業からサービス業への構造改革と言っている。これから先、アメリカは円安に持っていき日本の空洞化した輸出企業に大打撃を与える事を企んでいるだろう。その上で日本企業を安く買いたたく。こんな恐ろしいことを国際金融は企んでいる。その陰謀の手先として日銀や政府内部で彼らの手先になっている政治家や官僚がいるのだ。】

今既にアメリカの株式市場も8600近辺をうろうろしている。これはアメリカの株式市場がバブルであったからであり現在既にその兆候が現われている。世界最大の消費市場であるアメリカがソフトランディングしないと、 世界経済は、はかり知れない状況に陥る。この意味でこれからの株式市場は特に潮注視する必要がある。

 彼らが国民の金を巻き上げる為に作った5000年に及ぶバビロニア式の債務通貨システム(各国の中央銀行)、この金融体制(公然たる寄生組織)こそ問題にすべきだ。彼らが国民から金を奪う為にどれほど知恵を絞っているか。この世界金融体制ある意味では世界が運営する国営のネズミ講と言った方が良い。好むと好まざるとに拘わらず我々は、残念だが、この寄生金融体制の影響を受けざるを得ない。この体制のトップに位置するのがロスチャイルド、次いでロックフェラー家、英国の王族、貴族、モルガン家、ハリマン家等―ブッシュ家はここに通じる)等々、そしてそれを補う装置として国連、IMF、WHO、世界銀行、ダビストック人間心理研究所等これら全てあなた方の懐を狙う為に国際金融が考えた巧妙な装置なのだ。気をつけて欲しい。

 彼らネズミ講で言えば最上級会員、下級会員の犠牲者が多ければ多いほど彼らが儲かるようなシステムに各国に設けた中央銀行は成り立っている。彼らは金融体制の下級会員から金をせしめるだけではなく彼らの寄生金融体制に加わらないものに対しては悪の枢軸とかといって徹底的な攻撃を繰り返す。

 今現在の金融体制既に限界、沸騰点に来ておりアルゼンチン、ブラジル、ウルグアイ、コロンビアなど経済破綻寸前にある、これは勿論国際金融が蛸が自分の足か手を食って生き延びているように彼等が食い物にして、この金融体制を維持しているのだが、その助け主としてIMF、世界銀行が手を差し伸べてくれるが勿論彼等とグルだ、骨の髄までしゃぶり尽されるばかりだ。この真相は我々末端会員には当然のごとく隠蔽されているが、マイケル・ハドソン著「超帝国主義国家アメリカの内幕」に詳しく描かれている。彼らはこの金融体制を維持しょうとして現在様々な策を練って居る。その一端がイラクへの戦争計画だ。

 某識者によれば「EIR」2002年7月26日号 【M・M・ワイスバッハ「金融体制崩壊の恐怖がイラクに対する戦争への道を加速させる」。米英国際金融筋は、彼らの主たる権力基盤たる金融体制の崩壊の危機が切迫するにつれて、戦争によってその危機の打開に向かおうとしている。つまり、イラクに対する武力攻撃が開始されれば、必然的に、市場はドル買いに走るであろう。こうしてドルを基軸とする通貨体制は復活強化する、イラクに対する戦争のみが米(国際金融)の市場と経済を救うことができる、米国(米国民を犠牲にする国際金融)という道具を使ってイラクと開戦すれば、ニューヨークの株式市場は、2000ポイント、暴騰するであろうと、こんなことが、今、米国支配層の内部で言われている、しかし、この仮定は根本的に誤って居ると「EIR」は言う】

 平成14年8月9日、日経夕刊によれば、【米国ワシントンDC訪問中の、イラクの反体制組織、イラク国民会議スポークスマンは、米国がイラクを攻撃した場合、イラクの国民も、軍も、フセイン大統領のためには戦わない、米軍に対するイラク国民、軍の抵抗は殆どない、と述べたと言う】 それでは彼らは対イラク開戦に踏み切るのか。しかし、仮に、米軍(国際金融に仕えるシオニスト軍)が、殆ど何の損害もなしに、バグダッドを占領し、フセイン政権を打倒し得たとしたら、それからどう成るのだ。

 イスラエルのシャロン首相は、イラクの北部にクルド人の国家を作り、そしてバクダッドを中心とする旧イラクはイスラエル領となる、との構想を持って居ると言う。しかしそれだけではなく、イスラエルと、米国内のキリスト教原理主義者たちは、サウジアラビアの王政も打倒したいと思って居るそうだ。つまり、米英国際金融の戦術は、どんどん、拡がって行くのである。それでは、ロシアは?何時までも指をくわえて眺めて居るのであろうか。

 小泉政権、外務省、自衛隊防衛庁、財界、マスコミ等は1億2000万日本国民を国際金融の奴隷としてがんじがらめに縛り上げ、生贄として、国際金融に差し出すべく、着々と準備しつつあり、住基ネットはそのための準備だ。今こそ国民は、国際金融の正体を見抜かなければならない。そのための第一歩は何か。まず、IMF(国際通貨基金)から脱退する事だ。

 >やはりテロはアメリカの戦略のひとつだ
 投稿者: hhcymtsetk1676 2002/ 1/22 18:52
 メッセージ: 131688 / 146189
 【本当にそう思います。だけど見事に米国民を洗脳した米国のメディア見事と言うほかは有りません!このバックに居る国際金融財閥、彼等の正体はこの掲示板でも、殆ど語られていません。国際金融財閥こそすべて18世紀以降の戦争を目論んだ元凶であるにも拘わらず闇の中に隠れている。テロも戦争も彼等の政策の一環であるということを知るのはもう少し時間が要るかも知れませんね。】

 ブッシュ大統領を背後で操る黒幕は言うまでもなく国際金融である、彼らは近隣諸国同士を争いに巻き込みさんざん上手い汁を吸ってきた、アングロサクソン流はいつも両国を対立させて統一する(支配する)というやり方(こりゃ弁証法やないか!)であなた方の目を眩ませてきた。この根本の事、敵は本能寺にありという事を考えないと、いつまでもあなた方は裸の王様となって踊らなけりゃならんのだ。それにしてもテロから戦争へと転換したブッシュ見事というほかはない。これは勿論バックに居る国際金融の後押しのお陰である。オサマは彼らが堂々と戦争を遂行するのに充分な役割を果した。

 米国(国際金融)にとっては、もうオサマは二の次。彼らは次の段階オサマとイラクを(戦争するのに)いかに結び付ける(ヤラセをして)かであるが、今の所それは上手く入ってない。苦肉の策として彼らの天下の宝刀、テロ撲滅だとか大量化学兵器査察を持ち出し、アラビア諸国(平和の使者とマスコミで囃されたキッシンジャーに見事に引っ掛かり湾岸戦争を仕組まれ膨大な戦費を捻出させられた日本、キッシンジャーを平和の使者にした日本のマスコミ一体何を考えているのか? 彼らの下部組織である日米欧三極委員会にも日本人]数名居る)の同意を得て何とか戦争に持ちこみたい米国(国際金融)である。洗脳機関(タヴィストック研究所)、メディア等は自国民(米国民自身、国際金融に支配されている)さえ上手く欺く(洗脳)事ができれば、考えない、考えようともしない他国民の連中などを洗脳する事などは彼らにとっては造作もない事。

 この他のトビでもコップの中の醜い争い、お釈迦の手の中、国際金融に弄ばれて近隣諸国との諍いを叫ぶことの馬鹿馬鹿しさ、あなた方いい加減に分らないものか!体をガン化(血液の汚れ)させている国際金融の戦略を知らずして互いの相手を罵ったところで根本治療にはならずいつまでも対症療法なのだ、敵は本能寺にあり!米国(国際金融)は75年間も仮想敵国ソ連をつくり冷戦を演じてきた。

 作られた冷戦構造の中で、常に全面競争の恐怖に脅かされてきた世界中の人々は基より、何よりも気の毒なのは米国民であり、ロシア国民である。彼等の税金の大部分は軍備費として泡のようにはじけとんでしまった。それを可能にした寄生システム(連邦準備制度=日本では日銀)。この寄生システム設立80年にして米国民の負債20兆ドルにもなった。この負債の大部分を国際金融はパクッていったのだ。戦争を仕組んで金儲けしているのだ。

 前にも書いたが日米の借金、因みに今現在どのくらいあるのか?
日本
http://www.takarabe-hrj.co.jp/takarabe/clock/
米国
http://www.toptips.com/debtclock.html

 米国民、税金として寄生システムから巻き上げられ当然のごとく国際金融の懐を潤わすことになる。そして残ったのは「世界一の債務国アメリカ」という現実だけであった.。近代以降の大きな戦争で、偶然に起きたものは殆どない、殆ど全ての戦争は、このような寄生グループ(国際金融)が、陰で巧みに操っているのだ。彼らは世界の何処かで常に戦争を起こそうと画策している。戦争こそが彼等にとって大きな儲け口なのだ。だから、世界のどこかで”火種“になりそうな所を目ざとく見つけると、巧みに当事国双方の間に分け入り、対立と抗争を引き起こし、暴動や戦争へと導いていく。そして双方に資金を貸し付け、そのお金で自分たちの武器・弾薬を買わせるだ。

 再び、戦争は自然発生するものではない。殆ど必ず仕掛ける側と仕掛けられる側があってこそ起きるのである。そしてその仕掛け人は常に、戦争当事国ではなく、全く関係のない第三者なのだ。第三者の、その方法は巧妙である。誰の目にも気ずかれないように巧みに戦争に持っていく。(今まさにイラクと行なおうとしているのがそれである。)ではその第三者とは誰か?いうまでもなく「国際金融」であり、別名(多国籍企業)の名を借りた「軍産複合体」と呼ばれるグループなのだ。再び彼らは冷戦の甘みを忘れられずテロ撲滅と言う口実の上に更に中国を敵とする・中国を敵とする第二の冷戦を演じようとしている、注意したいものだ。
 http://www.billtotten.com/japanese/ow1/00142.html

 国家と国家の対立とか思想の対立とか右とか左とかの偽装対立は如何にもあなた方の自由裁量に委ねられているとかと上手いこと言っているが、あなた方騙されてはいけない、過去10年間、地域紛争多発の原因はロシア、米国、イギリス、フランス、ドイツ、中国の6カ国の軍需産業が生き残りの苦肉の策で殺りく兵器を売りまくっていることに真の原因がある、決して民族間の争いが増大したからではないのだ。現実に存在するのは、世界金融体制を維持する為に弱小国家を食い物にして生き延びていこうとする国際銀行家達、即ち世界の中央銀行の連合と、我々税金などで食い物にされている国民との戦いなんや。

 彼らが世界に引いた中央銀行軍『国営のネズミ講』今日の軍産体制が生み出した国家指導者同士の共謀による偽装戦争やもしくは実際弱小国家を食い物にする戦争をする事によって既に命脈のつきつつある寄生システムの延命を図ろうとする(金融収支の辻褄を合わせようとする)銀行家達、しかしこの『国営のネズミ講』も限界に来つつあるようだ。彼等は蛸が自分の足か手か知らんが食って生き延びていくように自分等の金融体制仲間の足を食って生き延びようとしているようでは、この体制の限界を見とめたようなもんや。

 ここに国際金融の本質を描いた優れた評論家や本の内容を一部抜粋
   http://come.to/jogwing

 経済システムには各国の事情や固有の歴史や特色がある。それらのものを全く無視して自国のシステムや長所を徹底的に破壊して、その廃墟の上にグローバルシステムを無条件に構築しようとするのは将に売国的狂気であり無知であると言うほかない。ムーディーズの日本国債格付けの真相に関しては、米国市場の暴落が近づいていたので日本国債格下げで日本人投資家にパニックを起こさせ、ドル買い米国株買いを煽動し、日本株と日本企業の安値買い叩きが主目的であったようである。格下げを行った直後に更に2段階もの悪質な格下げを行った行為は到底容認できるものではないだろう(最初の格付けは一体何だったか?そんないい加減な格付けが許されるのか?)。まあ投資家は全くムーディーズを参考にしていないので、その後極端な円高と米国市場の崩落が発生したのは皮肉である。日ごろから”円と日本国債が紙くずになる! ドルと米国市場に投資しないと資産が消滅するなどと騒いだ馬鹿エコノミストや外資系アナリストたちはドル安と米国株安のダブルパンチで大損していたことだろう。トヨタが”雇用を守る”といっただけで格下げしたムーディーズは株主集団訴訟でも起こして叩き潰すべきである。

 格付けとは、実証的経営数字や技術開発力、販売力、経費構造、財務力などの数値的実証的分析的結果を元に行うべきものであり、実証性の無い”グローバル経営”だの”構造改革”だのというフィーリングや流行で判断されるべきものでは絶対にない。トヨタの財務体質と経費構造の強さは定評があり、人件費が同業他者に比べ経営の負担になっていない無いことは明白であり、よってトヨタが”雇用を守る”といっただけで格下げしたムーディーズこそは”虚偽捏造格付け機関”として集団訴訟して叩き潰しても構わないと思われる。

 (5)それでも日本のアメリカ化を驀進する小泉政権の狂気

 今は世界恐慌の戸口である。こうした状況で、『逆ニューディール政策』を盲目的に驀進する小泉政権は異常以外の何物でもない。これが続けば日本経済は持たない。その場合政権倒閣も視野に入れなければならないだろう。”アメリカ型至上主義最高!と叫んできた”のは経済無知マスコミや御用エコノミストだが、実際にアメリカ万歳!アメリカ経済は全て正しい!アメリカ経済は完全無欠で日本経済は全て駄目だ!日本経済の構造を全て解体してアメリカ化しなければならない!”と本気で信じ、誤った政策を驀進してきた最大の勢力はほかならぬ小泉首相自身である。

 シオニスト右派が操る米国傀儡勢力に対し戦線を布告

 アメリカを背後で操っている勢力シオニスト国際金融

 某識者も書いているが【アメリカのイラク攻撃に対して意見が真っ二つに割れている。ブッシュ大統領は両派の間に挟まり動きが取れなくなっている。選挙を睨んでユダヤ系の票もほしいからイラク攻撃はしたいけれど、国際世論は反対一色でとても出来る状況ではない。積極的賛成はイスラエルだけだ。しかしサウジは猛反対して基地提供も拒んでいる。アメリカ外交はイスラエルをとるか国際世論とサウジをとるかである。】
 http://messages.yahoo.co.jp/bbs?.mm=NW&action=m&board=1143582&tid=bpjfa4lla5fa5m &sid=1143582&mid=131669

 昨年の9月11日のテロ事件を調査していく過程で、英国情報機関筋とユダヤ系勢力がテロ前日に事件勃発を理解していたことが明らかにされた。これは単純に、全米テロが英国情報部やユダヤ機関によって行われたというものではない。彼らは、事前に知っていながら米政府筋に情報を漏らさなかった――ということなのだ。英情報機関やユダヤ機関が事件を予知していたという事実について、事件直後にブッシュはプーチンから直接電話で知らされたと伝えられる。…なんだ、これは!これではブッシュ、面目丸つぶれや 、プーチンに頭上がらんのも無理はない。プーチン、ブッシュに漏らしたという事は勿論メリットあっての事、盲目的に追随する日本とは違う。面目丸つぶれのブッシュがやろうとして居る事は何と!「国土安全保障省」を新たに設立しょうとしているのだ。

 【決して公表することのできないテロ事件に関する暗部。背後にいる味方が敵になり得る可能性。これこそ、反テロ戦における最大の脅威である。 ブッシュが提唱する「国土安全保障戦略」や「国土安全保障省創設」は、真の敵との戦いを念頭に置いた戦略だと言えよう。それは、米国の悲願「対英独立」と、米民族派が掲げる「脱シオニズム路線」の上に立つ、新生アメリカ合衆国建国の最初の一歩を生み出す。】

 ……真の敵とは??

 米大統領『国土安保省』の新設発表 テロ対策を統括

 【ワシントン7日=土井達士】ブッシュ米大統領は六日夜(日本時間七日朝)、テレビ演説を行い、政府内に米国本土のテロ対策を統括する「国土安全保障省」を新設することを議会へ提案すると言明した。議会の承認が得られれば年内に発足する見込みで……ドイッチェ長官就任以来、モサドの下部組織に成り下がったと評されるCIAだけではない。英国に追従しユダヤに追従してきた国家安全保障に関する全分野を一省に統括し、いわば戦時下完全独裁体制を作ろうというものなのだ。昨年の9・11以降、英米の対立は激化してきている。中東パレスチナにおける英米の思想的対立も異常なまでに激しい。明らかにブッシュは、米合衆国建国以来引きずってきた英国に対する観念を払拭し、同時にシオニスト右派が操る米国傀儡勢力に対し戦線を布告したのだ。英国との精神的上下関係を清算し、シオニスト右派と断絶する! しかしそれは、これまで世界を動かし支配してきた絶対権力に対する挑戦である。 もちろんブッシュは、「国土安全保障戦略」が意味するこうした全てを明確に認識したうえで、これを米国議会に向けて提案し、全世界にその姿勢を公表したのだ。「……ブッシュの新国防戦略の最大の狙いは、実はいまだに英国女王に握られているアメリカ軍の統帥権をアメリカ大統領に取り戻すことであり、……、真の独立を計ろうとすることにある。……。」(『月刊日本』平成14年8月号より)

 http://www.gyouseinews.com/index.html

 前にも書いたが某知者の言うがごとく【国際金融は、9月11日WTCをきっかけとして、世界国家(新世界秩序)の実現に向けて大きく、前進するつもりであった。しかし、9月11日とその後の状況は、世界中で何100万人もの人々の目を覚ませてしまった。これは彼等にとっては残念な事ではあるが、これはネットのお陰だ。このために、米国内はともかくとして、米国外での、人々の反応は、国際金融が描くシナリオに警戒してしまった。だからこそ、彼等は、未だ、イラクを爆撃出来ない。それ故、彼等は、更に人々を恐怖させるための新たな事件を起こさなければならない。……】

 ネットだけが、今だ国際金融に侵蝕されていない真実を追究できる世界だ。米国の愛国市民は真の敵は誰かと?大多数の洗脳されている国民にも拘わらず、ようやくにして感付き始めている。1776年米国は英国から独立を果したが、美味しいご馳走を諦める英国(既に黒い貴族に完全に蝕まれた)ではない。

 彼らは執拗に米国に寄生システム(中央銀行)設立を試みた、この寄生システムこそは国民の金を税金という名目で奪う吸水装置ならぬ吸金装置である。第一次世界大戦の四年前1910年11月に、ジョージア州のジキル島に国際金融たちが秘密裏に集まり、いかにして世界的な大戦争を可能にするかが真剣に討議され、そのための方策が決定された。ジキル島は温暖な気候に恵まれ、多くの百万長者たちが別荘を持っている土地だったが、この島は完全な私有地であり、ジャーナリストが近ずくことは不可能であった。

 そう言う条件を備えたこの島が、「連邦」の名を掲げる私有銀行の設立準備に利用されたわけである。この島に集まった財閥たちは全員で世界の富の六分の一を所有していた。彼らが集まったもう一つの理由は、秘密裏に米国に私有の中央銀行(連邦準備銀行・FRB)を設立することであった。多くの人は中央銀行が権力の濫用と民主の奴隷化に至ることを知っていた。にも拘わらずこの構想は国際金融の使用人であるウイルソン大統領によって1913年に、この悪夢の連邦準備法は実際成立してしまった。

 それ以来、米国民のみならず世界中が好景気、不景気、続いてまた好景気という人工的な景気変動の波に揉まれるように運命ずけられることとなった。この人工的な変動は、前もって変動の時期を知らされている国際金融達を自動的に富ませ、逆に米国民ならず全世界が、このペテンの餌に成り下がる事になった。同時に全人類は、金融財閥を富ませる事に繋がる世界大戦から平和、そしてまた世界大戦、という周期的循環に自動的に巻き込まれる被害者になってしまった。このような20世紀の不幸が生まれたのは、私有の中央銀行が偽りの民主主義の名のもとに政治を行っているからだ。

 20世紀の歴史は米国の「連邦準備銀行」FRBによる邪悪な金融政策の歴史であるといってもいい。第一次世界大戦は、この中央銀行からの資金があって初めて可能になった。この「連邦」のなを掲げる私有銀行の存在がなければ、第一世界大戦、ウォール街における株の暴落とそれに続く大恐慌、第二次世界大戦、戦後の冷戦状況もあり得ない。彼等はこの二つの大戦を仕組んでイスラエルを捏造し、冷戦を演じ米国民の血税の元にイスラエルを維持した。ここに来て9月11日の真相の一端が見え始めた。テロ事件を調査していく過程で、MI6とモサドがテロ前日にWTCを理解していたことが明らかにされた。

 これは単純に、全米テロがMI6やモサドによって行われたというものではない。彼らは、事前に知っていながら米政府筋に情報を漏らさなかったということなのだ。何故か??決して公表することのできないテロ事件に関する暗部。公表したくとも公表できない米国のジレンマ、米国内部に巣食うシオニスト国際金融、背後にいる味方が敵になり得る可能性911のテロリストたちと、MI6とモサドは何らかの繋がりがあり、はっきりといえば彼等はアメリカにクーデターを仕掛けたのだ。

 これこそ、反テロ戦における最大の脅威。ブッシュが提唱する「国土安全保障戦略」や「国土安全保障省創設」は、真の敵との戦いを念頭に置いた戦略だと言えよう。それは、米国の悲願「対英独立」と、米民族派が掲げる「脱シオニズム路線」の上に立つ、新生アメリカ合衆国建国の最初の一歩を生み出す。
http://www.gyouseinews.com/foreign_prospect/aug2002/002.html

 あの悪夢の9月11日迫る折 思い起こせば1992年ブッシュ前大統領は、湾岸戦争勝利の余勢を駆って、背後にいる国際金融の要請で一気に合衆国憲法を停止、新世界秩序の樹立宣言を行なおうとした。ところが、ブッシュのこの横暴に対して、米国海軍内の愛国派提督らがブッシュに対して、「もし、そんなことをすれば、ワシントンを核攻撃するぞ!」と本気で警告を発したという(スプリングマイヤー)。

 彼らにとって一番の敵とも言えるのは、自国の愛国的米国民、愛国的米軍人なのだ。だからこそ洗脳のためにいろんな事件を仕組むのだが今はネットのお陰でちょっとやそっとの事件では国民は動じなくなった。そこへ起ったのが世界を仰天させたWTCだ。この事件の真相はマスコミの隠蔽も会って容易ではないが、それでもネットから断片的な知識が与えられるので、そこから綜合分析して判断するしかない。WTCで、いくつかの不可解な点があった。

(一)ペンタゴンとWTCで働いていたイスラエル人約4000人が、その日に限って休んでいた、                  
(ニ)WTCに働いていたモルガンスタンレー3500人のうち行方不明者は5人だけで、ゴールドマンサックスの社員には前もって警告メールが来ていた、
(三)シャロンは、アメリカ東海岸への旅行を事件の直前にキャンセルした、
(四)CNNは始め2機目の突入から撮影したと発表していたが、いつの間にか1機目の突入の映像も流れていた?

 なぜ事件後すぐに犯人のパスポートが(飛行機は焼失しているにも関わらず)出てきたのか? なぜアラビア語の旅客機操縦マニュアルが、見つけて下さいと言わんばかりの場所から出てきたのか? これは当然のごとく英国情報機関筋(MI6)とユダヤ系勢力(モサド)がテロ前日に事件勃発を理解していたことが明らかだ。某識者の言うがごとく、これは単純に、全米テロが英国情報部やユダヤ機関によって行われたというものではない。彼らは、事前に知っていながら米政府筋に情報を漏らさなかったということなのだ。ありていに言えば国際金融(世界金融帝国)がビンラディン一派にあえてやらせたものだ。米国にクーデターをしかけたのだ。

 フランス革命、ロシア革命そしてアメリカ革命に至る今回のクーデター。因みに英国はロスチャイルドを主とする国際金融の総元締めであり、ビンラディン一派の拠点があるところ、王立スコットランド銀行やバークレー銀行がイスラムネットワークへ多額の資金援助をしている。また、人道援助を表向きの理由としながら、本当はテロ支援を行っているNGOにも、シティの資金やソロスの資金が流れ込んでいる。国際金融には、ユダヤもイスラムもない。ただ争いが金になるということだけに関心がある。この意味で英国とイスラエル(共にロスチャイルドが関係)が何故沈黙していたのか分ろう。みたび書きますが今回のWTCでも再び

 【国際金融は、9月11日WTCをきっかけとして、世界国家(新世界秩序)の実現に向けて大きく、前進するつもりであった。しかし、9月11日とその後の状況は、世界中で何100万人もの人々の目を覚ませてしまった。これは彼等にとっては残念な事ではあるが、これはネットのお陰だ。このために、米国内はともかくとして、米国外での、人々の反応は、国際金融が描くシナリオに警戒してしまった。だからこそ、彼等は、未だ、イラクを爆撃出来ない。それ故、彼等は、更に人々を恐怖させるための新たな事件を起こさなければならない。……】

 ……更に人々を恐怖させるための新たな事件??その一つとして引用
 【最近、ホワイトハウス上空を軽飛行機が横切ったなどというさまざまな威嚇行動が報告されている。恐らくは報道される以上に、さまざまな攻撃がブッシュに対して行われているのだろう。だが、狂気の神がかり大統領には、それが通用しないようだ。だが、場合によると「ブッシュ暗殺」が実行に移される可能性もある。ブッシュの意思が上下院に届いた時である。】

 ブッシュにしろブレアーにしろ、そしてビンラディン、サダム、シャロン、アラファト等全て寄生体・国際金融(世界金融帝国)の将棋の駒、彼等はそれぞれ自分等に与えられた役割を国家を隠れみのにして演じているのだ。下手すれば将棋の駒の事いつ取り除かれる(暗殺)か分らない。彼等は国家を代表し必死であるが国家の対立を演出し背後で操り金儲けを狙う国際金融の動向には特に注意したいものだ。

 誰もが平和を望み、争いのない世界を望んでいるにも拘わらず、どうして世界は皆の意のままにならず、思いの反対のほうに向かうのか?それには邪悪な集団の存在を考えなければ到底理解できない。邪悪な集団、国際金融が目論む世界制覇へのシナリオは,彼等が目的(新世界権力)を達するまで、止む事はない。ブッシュ、ブレアー、そしてビンラディン、サダム、シャロン、アラファト等全て国際金融(世界金融帝国)の将棋の駒、彼等はそれぞれ自分等に与えられた役割を国家を隠れみのにして演じているのだ。彼等自身も下手すれば将棋の駒の事いつ取り除かれる(暗殺される)か分らない。彼等は国家を代表し必死であるが国家の対立を演出し背後で操る寄生体・国際金融の動向には貴方方特に注意して欲しい。

 国家(米国・英国・イスラエル等の3国は特に黒い貴族・国際金融の影響下に強くある)を道具(補助するものとして国連・IMF・世銀・ODA・WTO・ダビストック人間心理研究所いわゆる洗脳機関等)にしての数々の蛮行(数々の紛争・エイズ拡散・金融操作・WTC等)が遂行されるのですが、
一例としてエイズ

 http://messages.yahoo.co.jp/bbs?.mm=NW&action=m&board=1143582&tid=bpjfa4lla5fa5m &sid=1143582&mid=144966

 その真相は完全にマスコミを乗っ取っとっているので、マスコミからは明かにされる事はないだろう。初めにも書きましたが彼ら邪悪な集団は何を目的とし世界をどう言う風にもって行くつもりなのか? その企みを暴こうとしたマクドナルド下院議院の乗った大韓航空007便が日本海上で撃墜された。数年前に新聞を賑わしていたから未だ貴方方の記憶に残っていると思う。彼が撃墜される前に公の席で、どう言ったのか?

 http://messages.yahoo.co.jp/bbs?.mm=NW&action=m&board=1143582&tid=bpjfa4lla5fa5m &sid=1143582&mid=138133&thr=137673&cur=137673&dir=d

 残念だが彼が獄死したという二ユースが入ってきた。彼ら邪悪な集団が18世紀以降の殆どの戦争や革命、恐慌を仕組んだ事はメディア(世界中のマスコミをも独占)の隠蔽に拘わらずネット関係者の努力のお陰で少しずつだが私達の前に現われるようになったのは嬉しい。

 【彼らは今,日本の不況を利用し、というかこの不況も日銀と仕組んだのだが、日銀株後11%以上を狙う。既に40%手に入れる】。かってアムシエル・ロスチャイルドはこう言った 「私が一国の通貨を支配できれば、法律などは度外視できよう」。彼ら国際金融グループが考えた最も効率的な寄生方法は? ある国に寄生するには(乗っ取る)ある国に偽りの金融制度(中央銀行システム)を設立する事だ、それが(彼等5000年の知恵で)甘い汁を吸うのには最高の方法だと考えた。もう一つは麻薬だが国際金融の使い走りCIAが世界最大の組織、日本は12月21日、日本海で不審船を沈没させたが、某識者も言ってるが「この武装工作船が麻薬密売船であったことはほぼ間違いない。北朝鮮が日本の暴力団に麻薬を密売していた事実をアメリカはずっと追跡、監視していた。それを、アメリカが好機と捕らえて、この時期に意図的に日本側に通報して事件にしたてたものである。」何故この時期に?有事法制との絡みもあって国民を緊張関係におく必要があったのだ。そして今、国民総背番号制に至る住民基本台帳ネットワークやマイクロチップ移植が新聞を賑わしているが気を付けて欲しい。

 http://messages.yahoo.co.jp/bbs?.mm=NW&action=m&board=1143582&tid=bpjfa4lla5fa5m &sid=1143582&mid=140387

 前にも書きましたが寄生システム(連邦準備制度)と言う怪物を生み出した1910年のジョージア州のジキル島での極秘の会談(米国民の全ての通貨と信用の独占権をこれらの銀行家―黒い貴族に賦与する企み)で(陰謀の議長―ロックフェラーの義父ネルソン・オールドリッチ)ロックフェラー家はこの銀行の株式の多くを購入したが、米国政府はこの銀行の株式をただの一株も持つ事は許されず、これは何故?国際金融(聖書の民ユダヤを剽窃したカナンの末裔)に完全支配されたアメリカ合衆国となったことを意味する。

 1913年、悪夢の連邦準備法はこうして秘密のうちに米国に設立されるが、米国のみならず世界にとって不幸な事は合衆国の仮面を被った民間が所有する銀行である連邦準備制度(100%国際金融の私有)が偽りの民主主義の名の下に政治を行っているからである。20世紀の歴史は米国の「連邦準備銀行」による邪悪な金融政策の歴史と言って良い。黒い貴族(国際金融団)は「聖書」のユダヤの民でなく(聖書の民ユダヤを剽窃したカナンの末裔)5000年前にパレスチナを掠奪した砂漠を放浪する破壊集団だった。古代四大帝国を崩壊させ、ヨーロッパ→旧ソ連→アメリカ→日本へと寄生していく事になる。

 FRB(連邦準備銀行)設立とともに彼らの企みの戦争(今またヤラセをしてまでイラクと戦争を行なおうとする、彼らにはタビックストック機関と言われる特別の洗脳機関があり、水道水にも思考能力をなくす虫歯予防を口実としたフッ化ナトリウムが添加され米国民を洗脳するのに躍起)が次々と容易に企画され、実行された。今の米国は既に本来の米国ではなく国際金融(黒い貴族)に乗っ取られた米国だ。彼らの財団(ロックフェラー・フォード・カーネギー)は犯罪シンジゲートそのものである。

 某識者も書いているが、このサイトは国際金融の圧力のもと何時消されるか分からない貴重な代物だ。彼らはいろんな隙間から、その国を破壊する為に潜り込んで来る、フランス革命もロシア革命も羊の皮をかぶり恰も国民の味方であるかのように演じて起こしたのだ、成就の後は当然のごとく彼らは本性剥き出してくるのだ。「今後さらにアメリカと日本の関係は深まっていく。そのアメリカはもはやかつてのアメリカではない。ADLというまさに恐るべき犯罪組織がアメリカを支配してしまっている。ADLは表向きには「人権擁護委員会』などの看板を掲げ、差別反対、人権尊重を唱えてはいるが、その中身はそれとは裏腹に犯罪組織なのだ」。

 http://www5.plala.or.jp/kabusiki/adl1.htm

 




(私論.私見)